こんにちは。奈良のリフォーム専門店DOのリフォーム


奈良橿原ショールームのHです。


よくプロとしてアドバイスするのが次の５つの選択基準です

　
〇法規制の観点から

●建物の老朽度の観点から

●建物の耐震性・耐久性の観点から

〇セカンドライフプランの観点から

〇資金計画の観点から


本日は、「建物の老朽度から考える」と「建物の耐震・耐久性から考える」から見る、「建替えVS全面リフォーム」の選択基準です。


まず初めに、柱や床の傾きがひどい場合から考えます。


これは、建物の老朽度が関わる問題であり、たとえ耐震診断の評点が1.0（耐震等級１同等）以上であっても、


傾いた柱によって、耐震診断の評点通りの耐震性が保障されないため、地震時に影響が出るおそれがあります。





なぜ柱の傾きが耐震・耐久性に影響を及ぼすのでしょうか？


柱本来の役割を発揮するために、建物の重さに対して垂直に配置されているという前提のもと柱の数や強度が計算されています。


しかしこの傾きが大きくなると、建物の重みを適切に支えられなくなり、耐力壁や筋交いなど本来の機能が十分に発揮されなくなります。





そのため、よくお客様から尋ねられる


「柱をまっすぐにできないですか？」という質問ですが、


柱をまっすぐにするためには、基礎と構造物以外を解体したスケルトン状態にする必要があります。


すると材料費を考えた時に、確かに基礎と構造部材の費用は削減できますが、
私の経験上実際にいくら費用がかかるかは検討が付かないことが多いです。


イメージとしては、プラモデルで片方をまっすぐにすると、他の一方がうまく調整できない状況に似ており、
後々建替え費用と同程度の出費がかかるケースもあります。




したがって、基礎や構造部を新設置するなら、建替えをおススメすることが多いです。


ただし、築40年以上経過している家の場合、2～4mm程度の柱の傾きは珍しくありません。


家の傾きの許容範囲は「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」および「国土交通省告示」により、


・新築では1メートルあたり3ミリ以下、
・中古住宅では1メートルあたり6ミリ以下


が許容範囲とされています。

このため、以下の条件が満たされる場合には、柱の傾きにこだわる必要はなく、
筋交い補強や壁補強を行うことで安全性を損なうことなく、内壁を調整することができ、十分な全面リフォームが可能な建物と言えます。


①地盤が適切であり、または時間とともに地盤が安定化している。
②柱の傾きの原因が地盤ではなく、上部構造の老朽化に原因の場合。


また以前のブログでも触れましたが、築40年の建物といっても、S58年の建築物で新耐震基準で建てられています。


S56年6月以降以降の新耐震基準の建物は、鉄筋コンクリート造の基礎が一般的であり、壁の強度基準も高まっています。


このため、柱の傾きが許容範囲内であり、耐震診断の評点が1.0（耐震等級１同等）以上であれば、



建替えではなく全面リフォームでも十分な強度を持つ建物となるケースが増えています。




また、リフォーム会社によっては、無料で住宅調査（インスペクション）と耐震診断をしているところもあります。


迷ったり誤った判断を避けるためにも、建替えと全面リフォームの選択をする前に、まずはこの無料の調査と診断を受けることをお勧めします。


次回は“全面リフォームシリーズ”の『建物の耐震・耐久性から考える建替えVS全面リフォーム』の


耐震診断の評点が1.0（耐震等級１同等）以上にするのに必要な要素である①壁量と②壁のバランスについてです。