住宅検査+耐震診断
そもそもなぜ住宅検査が必要なのか?
住宅検査とは言わば「住まいの健康診断」です。
リフォームをする前に、まずは住まいの健康状態を把握するため、建物に精通した専門スタッフが劣化状況・改修箇所などを確認します。
せっかくリフォームしたのに数年後に「建具が開けにくい」「床が歪んできた」といった症状が起こるのは、リフォーム前に住宅検査を行っていない場合が非常に多くあります。耐震性に問題がある場合も同様の症状が起こりかねませんので、全面改装や間取りの変更を伴う大きなリフォームでは、耐震診断も標準仕様で行います。
住宅検査+耐震診断を行うとどうなるのか?
住宅検査+耐震診断を行うことでリフォームの際に心配される「解体したら白アリが発生していた」「思っていたより状態が悪すぎるから費用が見積もりよりかかってしまう」といった追加費用の発生も防ぎます。また、これまでの経験からリフォームの際に耐震補強を行うことで、住まいの長持ち(「耐震性=耐久性」)につながるということが分かり、これからも永く住んでいく上でかかる生涯メンテナンス費用をできるだけ抑えられるようになります。 以上の理由から、DOのリフォームでは、全面リフォームや間取り変更を伴うリフォームをお考えの方、建て替えかリフォームで迷われている方には、まずこの住宅検査・耐震診断を行い、耐震補強を標準仕様で実施します。
実際何を検査、診断するの?
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間取り調査
現在の間取りを確認し、壁の量やバランスの確認をします。
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床下調査
土台や柱の劣化状況、含水率の調査をします。
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基礎調査
基礎の鉄筋の有無、ひび割れの状況や蟻道の調査など欠損の確認をします。
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設備調査
給水管、給湯管、排水管の劣化、漏水の有無を調査します。
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内壁調査
部屋隅の隙間など家の変形の状況や雨漏れ跡がないかなど確認します。
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外壁調査
外壁のひび割れ、モルタル壁の浮き、など外観の状況を確認します。
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屋根裏調査
梁の状況、金物取付の状況や雨漏り跡がないか確認します。
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屋根調査
屋根葺き材の劣化状況を確認します。
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柱の傾き調査
柱の傾きが無いかを調査します。
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床の傾き調査
床の傾きがないかを調査します。
使用する標準機材
住宅調査+耐震診断では、目視・触診が主となりますが、左記機材を併用して使用することで人間の感覚では分からない建物の状態を客観的に調査することができます。診断が確かである理由はこうした高性能な機材を使用しているところにもあります。
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オートレーザー
水平精度・垂直精度を素早く計測。縦横方向に赤いレーザー光を基準に壁の倒れやふくらみ、ゆがみを確認します。また横軸の光を基準に床までの距離等を図ることにより、床・天井の傾きを正確に把握することが可能です。
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赤外線サーモグラフィカメラ
赤外線を放射して、温度分布を画像表示する機器。温度差の違いを利用して壁内部の断熱材の有無や、雨漏りの有無を確認します。
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鉄筋センサー
鉄筋コンクリート造の躯体内部や基礎内の鉄筋の有無や間隔を調べる機器。建物を壊すことなく確認ができます。
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ファイバーカメラ
壁に張ってあるボードの内部の状況を確かめる必要がある場合に、ファイバーカメラで内部の狭い所、細かい部分を映像モニターで確認する機器。
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シュミットハンマー
基礎の強度を測定する機器で、基準に打撃を与え、返ってきた衝撃により強度を測定する機器。
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含水率計
木材の水分の含水率を測定します。木材が十分に乾燥されていないと柱や土台にひび割れがでてきたり、そり、変形がある場合があります。
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レーザー距離計
建物の細部の寸法(距離)をレーザーで測定する機器。
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クラックスケール
外壁などのひび割れの幅を計るもの。0.05mm刻みで計測できる。
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打診棒
外壁や基礎表面の浮きなどを確認する。表面をなでるようにして感触、音などで調べる。
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水平器
物体の地面に対する角度や傾斜を確認する機器。
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スケール
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温度湿度計
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ライト
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ドライバー
検査、診断した後はどうなるの?
調査報告書・耐震診断結果報告書の提出
ホームインスペクション・耐震診断を行った結果の報告書をご提示します。
住まいの気になる劣化状況をチェックし、リフォームの際に改善すべき点を確認し、また、現在の住まいの耐震性を点数評価や住まいの健康状態を把握していただき、どのように改善すべきかのご提案に活用します。
耐震補強提案書の提出
耐震診断の結果をもとに、リフォームとあわせて耐震補強の提案を行います。
新築基準と同等の耐震性になるよう、耐震補強箇所のご提案をし、きれいにするだけのリフォームではなく、耐震性・耐久性を考えた末永く安心してすみ続けられる住まい創りをご提案します。※2000年改正の建築基準法告示1460号、1352号に準拠
標準耐震補強工事で新築並の耐震性に施工
耐震補強提案書を基に壁の補強や耐震金具の取り付けなどを行います。
※工事内容により、費用がかかる場合がございます。
耐震の専門家、木耐協の耐震技術認定者がご提案いたします
DOのリフォームは国土交通省の登録団体である「木耐協(日本木造住宅耐震補強事業者協同組合)」の会員となり、災害に強い家づくりの専門家として、有資格者が補強提案・施工・監理を担当いたします。